14日のニューヨーク外国為替市場でユーロドルは反落した。欧州中央銀行（ECB）理事会の結果公表を受けて早期利上げ期待が後退し、ユーロドルは一時1.0758ドルと2020年4月以来2年ぶりの安値をつけた。ECBは市場予想通り政策金利を0.00％に据え置くことを決めたと発表した。ラガルドECB総裁は理事会後の会見で「一定期間とは1週間とも数カ月とも意味する」と説明したほか、「量的引き締め（QT）の議論は時期尚早」などと発言した。ユーロ円はECB政策イベントを背景としたユーロ売りで一時135.52円まで値を下げた。米長期金利の上昇を支えに、ドル円は126.01円まで高値を更新した。
ドル円は13日に約20年ぶりの126円台復帰を果たした達成感もあり、昨日は売りが先行するも125円割れを試す動きには持ち込めず、海外市場では米長期金利の上昇に伴い126円近辺まで切り返した。今週発表の米3月消費者物価指数（CPI）を受けて市場では米インフレ期待がピークアウトするのではないかとの思惑も浮上していたが、昨日の米10年債利回りは再び2.8％台に上昇した。米長期金利の上昇も支えに、ドル円は東京タイムで堅調地合いを維持しそうだ。ただ、本日は聖金曜日の祝日（グッドフライデー）で欧米や、オセアニア、香港など多くの国が休場となることもあり、東京タイムでも動意は限られる可能性がある。
日米の金融政策の方向性の違いや、原油価格の上昇などによる日本の貿易・経常赤字拡大の思惑を支えに、ドル円は上値を試す動きが続きそうだ。外貨投資や輸入の手当などの実需の円売りが今後も継続し、ドル高・円安の流れは変わらないが、3月に急ピッチで進んだ円安は落ち着き、今後は調整の上下を繰り返しながら緩やかな動きが見込まれる。ドル円はアベノミクス時の高値125.86円を上抜けしており、今後は日本政府・日銀の出方を警戒しつつ130円を目指す動きに持ち込めるかどうかが注目される。
