NYタイムのドル円は、底堅い動きが続いたここもとの流れに対し、売り方向で週末の調整が進む展開に一応警戒したい。しかし、上向きのトレンドを明確に覆すほどのマイナス要因は現時点で見当たらない。3月28日に一気に125円台をつけにいった際のようなやり過ぎ感もない。ポジションを軽くして越週したい向きの売りが緩やかに進む程度か。

 調整のめどは5日のブレイナード米連邦準備理事会(FRB)理事のタカ派な発言で上伸して以降のレンジ下限となる6・7日安値123.47円までの範囲。前回の連邦公開市場委員会(FOMC)での50bp利上げを踏み止まらせたウクライナ関連の地政学問題に追加的なネガティブな材料が出てくればレンジ下限を割り込むことも考えられる。だが、基本的には下値を積極的に売り込む地合いになりにくいだろう。今夕、岸田首相がロシアからの石炭輸入禁止措置を表明したが、為替市場に直接的なインパクトを与える材料になるかどうかは不確か。ただ、エネルギー価格ほかコモディティ相場の動向を受けた資源国通貨の振れには留意が必要かもしれない。総じてみれば手控え気味の商状。流動性の低さからやや荒っぽく振れても、ドル円が売り地合いを強める展開になりづらいとみる。